職場環境改善支援のご案内
ストレスチェック後の集団分析と職場環境改善に取り組んだ場合、高ストレス者の発生率が低減していくことが分かってきました。弊社は、多種多様な規模、業種のストレスチェック支援を通じて蓄積した事例やノウハウをもとに、お客様の集団分析の活用を支援いたします。
- 当支援は弊社ストレスチェック支援をご利用でない事業者様にもご提供いたします。
ストレスチェックで分かることは多彩です
厚生労働省や東京医科大学の共同研究により開発された職業性ストレス簡易調査票は、個人のストレス要因や心身のストレス反応、それらを取り巻く外部要因（周囲の支援度等）を簡便に見える化するストレス調査票です。また、個人へのストレスプロフィールのフィードバックと共に、集団単位でもストレス状況が分析できる非常に優れたストレス調査票です。
現在のところ法令に基づくストレスチェック制度の実施においては、集団分析や職場環境改善活動は努力義務ですが、毎年、職業性ストレス簡易調査票を用いてストレスチェックを実施される事業者様においては、全社や所属、年代別といった集団単位のストレス状況を会社が把握できる貴重な機会が生じていることになります。
職業性ストレス簡易調査票に基づく「仕事のストレス判定図」とは？
仕事のストレス判定図は、職場や作業グループなどの集団を対象として目にみえない仕事上のストレス要因を評価し、それが従業員様の健康にどの程度影響を与えているかを判定するために開発されたツールです。当判定図は、職業性ストレス簡易調査票が公開された当時より使用されている、非常にポピュラーで評判の高い集団分析ツールです。
ストレスチェック終了後の職場環境改善の取り組みとして、健康リスクの高い部署、または量的負担の高い部署といった仕事や健康に関して要注意である部署からフォローを行なうといった、現状把握と仮説立ての参考資料としてご活用頂くことが可能です。
弊社では仕事のストレス判定図のほか、下記の分析方法を用いた分析、納品も承っております。
- 職業性ストレス簡易調査票（57問式）を用いた素点換算レポート等のオプションレポート
- 新職業性ストレス簡易調査票（短縮版80問式）によるいきいきフィードバック
- その他、ご指定様式に合わせた集団分析結果報告書 等
仕事のストレス判定図の特長
職場ごとのストレスの大きさを、全国2.5万人の労働者の平均と比較して判定することができます。また、ストレスの大小だけでなく、そのための健康リスクも知ることができるため対策の必要性の判断や優先順位をつけやすいツールです。つまり、分析対象となる職場やプロジェクトが、円滑に事業や仕事を遂行するうえで障害となっていると考えられるポイントを確認するレポートです。
厚生労働省や東京医科大学の研究により、職業性のストレスにおいておおきなウェイトを占めるとされた「仕事の量（困難さ）」「自由度（裁量」、およびソーシャルサポートとして「上司の支援」「同僚の支援」を数値化することができます。
仕事のストレス判定図は概ね、20名以上を分析対象として指定することが望ましいとされています。所属やプロジェクト単位、性別、年代別、同業種比較、また、職級や雇用形態別といった多角的な分析を行うことにより、健康リスクの高いグループの特定や、傾向からの原因分析に活用できます。
仕事のストレス判定図からわかること①
仕事の量的負担ｰ仕事のコントロール判定図
仕事にイキイキと取り組むには、仕事量とコントロール（裁量）の適切なバランスが不可欠です。「量-コントロールリスク」では、対象グループの仕事の量的負担と、裁量度が低いほど、仕事上のストレスが生じやすい環境にあることが推察されます。
上司の支援-同僚の支援判定図
上司や同僚からの支援や相談できる環境があるかも、仕事を進めるうえでストレスが生じるか否かに大きく影響します。上司の支援あるいは同僚の支援が低いほど、仕事上のストレスが生じやすい環境にあると考えられます。
仕事のストレス判定図からわかること②
総合健康リスク
「仕事の量的負担－仕事のコントロール」判定図、「上司の支援－同僚の支援」判定図で読み取った健康リスクを、一定の算出式にあてはめることで分かるのが「総合健康リスク」です。平均程度は100となりますが基準値ではありません。しかし、総合健康リスクが「120」と判定されたグループでは、従業員のストレス反応（主に心理的ストレス反応）や疾病休業リスクが、100であったグループに比較して20%増と読み取れます。また、総合健康リスクが「150」を超えるグループは、当該集団に所属する従業員に何らかの健康問題が顕在化しているケースが多く、改善が必要と考えられます。
集団分析を用いた職場環境改善への取り組み支援
集団分析結果に基づき、職場と所属する個人のストレスの程度の確認とそれらの要因について究明を行います。その上で、課題を見える化し、解決に向けた施策（打ち手）を「職場環境改善インフラ」としてご用意し、弊社が有する情報や好事例、リソース（社内外の専門職）の提供も交えながら、職場環境改善に向けて伴走をさせて頂きます。
職場環境改善インフラの一例
各種研修
- ラインケア研修（管理職向け判定図研修、職場環境改善に向けたグループワーク支援、事例紹介等）
- セルフケア研修（従業員様向け）
- 役員様向けメンタルヘルス研修
- その他、ご要望のテーマに応じた内容で研修のご提供が可能です。
カウンセラー訪問
- ストレスチェック補足面談（カウンセラーによる医師面談推奨有無の事前判定）
- メンタルヘルス1日相談室
- 高リスク部門へのラウンド（巡回・ヒアリング、管理職サポート）
ファシリテーションプラン
- メンタルヘルスアクションプランの立案支援、PDCA支援（最低3ヶ月～1年）
- 管理職支援（相談受付や職場環境改善へ向けたアドバイス等）
職場環境改善支援に関するお問い合わせ先
